「地震に強い家づくり―安全・安心・快適生活の提案」

地震に強い家づくり―安全・安心・快適生活の提案

日経BP企画より絶賛発売中 安全・安心・快適生活の提案

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「地震に強い家づくり―安全・安心・快適生活の提案」
日経BP企画発行
191ページ
定価 1,470円(税込)
東建コーポレーション株式会社
代表取締役 社長兼会長 左右田 鑑穂 著

この書籍は本コンテンツでお読み頂けます。

著者・左右田鑑穂よりメッセージ

著者・左右田鑑穂2004年12月26日に発生したスマトラ沖地震は、マグニチュード9.0。地震とそれに伴う津波によって、死者・行方不明者あわせて23万人という大惨事となってしまいました。
NASA(米航空宇宙局)の発表によれば、地震後、北極の地軸がおよそ2.5センチ東のほうにずれてしまったと言いますから、まさに地球規模の大変動だったわけです。
このスマトラ沖地震では、日本への直接的な影響はありませんでした。と言っても、日本は地震大国であることに変わりはありません。気象庁の観測によれば、体に感じない地震を含めて、一時間に一回くらいは日本のどこかが揺れているということです。

本社ビルパース
(名古屋市中区丸ノ内)


本社ビルパース(名古屋市中区丸ノ内)

ところが、地震という自然災害に対して、つねに注意を怠れないはずの日本で、耐震偽装事件が起こってしまいました。人の命を守るべき住まいが、震度5弱ほどの地震で「凶器」となって人に襲いかかってくるのですから、これは人災以外のなにものでもありません。 東建コーポレーションは、賃貸マンションやアパート、貸店舗などの設計・施工から建設後の賃貸管理までを請け負うことによって、土地の有効活用に関するトータルなサービスを提供する会社です。
したがって、私たちが設計・施工した建物が、地震などの自然災害で不測の事態に陥ってしまえば、そこに住んでいる人たちばかりでなく、その物件のオーナーにも、多大なご迷惑をかけてしまいます。
そうしたことから、阪神・淡路大震災クラスの大地震がきてもビクともしないような、地震に強い集合住宅を開発していくことが、東建コーポレーションに課せられた使命でもあるのです。
このような使命感から開発に着手し、2002年には<シェルルTP>という高耐震集合住宅を世に送り出すことができました。この間の開発経緯などを一冊にまとめたのが、『耐震住宅の建て方・住まい方』(日経BP企画発行)という本です。2004年3月に上梓し、たくさんの方々にお読み頂きました。
それから2年。地震に強い集合住宅の研究開発を、さらに粘り強く継続させた結果、制震フレームを組み込むことで地震の揺れを吸収する、<シェルルTPX>という新製品を開発することができました。この制震機能をもった集合住宅の誕生を受け、『耐震住宅の建て方・住まい方』をベースにしつつ、内容を大幅に更新したのがこの本です。
賃貸住宅もいまや「質」を問われる時代になってきていますが、本書がそうした流れをいっそう加速して、日本の賃貸住宅のクオリティアップにいささかでも資することができれば、これほどうれしいことはありません。

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