Newspaper
新聞情報

ニュースリリース

弊社に関連する記事が掲載された新聞・雑誌などの情報を逐次、速報しております。
※日付の表示につきましては、すべて発刊日の日付になっております。

2012年11月

11月25日高齢者住宅新聞
東建コーポ、ジャパンケアと提携 入居者への見守り提供 高齢者住宅 管理委託
11月15日住宅産業新聞
在宅介護大手と提携 生活サポートを展開 東建コーポレーション
11月12日全国賃貸住宅新聞
東建コーポ、ジャパンケアと業務提携 見守りサービスやコミュニティ形成で
11月12日週間住宅
介護大手と提携 新サービス開発 東建コーポレーション
11月2日日経MJ
東建コーポ 入居者向け事業 見守りや家事代行など

2012年10月

10月31日日本経済新聞
在宅介護大手と提携 東建コーポ
10月31日日本経済新聞〔千葉・首都圏版〕
東建コーポレーション 在宅介護大手と提携 賃貸入居者向けに事業
10月31日日本経済新聞〔東京・首都圏版〕
在宅介護大手と提携 賃貸入居者向けに事業 東建コーポ
10月31日日本経済新聞〔埼玉・首都圏版〕
高齢者向けサービス 東建コーポ、介護大手と 賃貸入居率向上を狙う

2012年9月

9月28日日本経済新聞
発光言「住みやすさを重視して部屋探しの仕組みを抜本的に変えていく」 東建コーポレーション 左右田稔社長

2012年8月

8月27日全国賃貸住宅新聞
バリアフリータイプの新商品開発 東建コーポ 重量鉄骨・3~5階建て専用で
8月25日中部経済新聞
東建コーポ ネット事業へ参入 自社サイトに広告 病院から検索 利便性向上
8月13日木材建材ウイクリー
TLDシステムで総合提案と差別化図る ナスラック
8月8日日刊木材新聞
賃貸住宅などに太陽光発電パネル販売 ナスラック
8月3日中日新聞
口遊録 利用者の目線で検索サイト充実 東建コーポレーション社長 左右田稔さん
8月1日日刊工業新聞
伝承の力 工場長に聞く 「負荷軽減へ多能工化が必要」ナスラック シェルル神戸工場工場長 堀内 久郎氏

2012年7月

7月18日日刊工業新聞
東建コーポレーション 戸建て住宅 再参入 構造材内製し価格競争力
7月9日全国賃貸住宅新聞
ホームメイト久留米店オープン 東建コーポレーション

2012年6月

6月7日住宅産業新聞
ナスラック PV販売スタート 賃貸の付加価値向上に
6月4日全国賃貸住宅新聞
ナスラック 賃貸住宅向けに太陽光発電パネル発売 高所、強風・積雪エリアにも対応

2012年5月

5月23日日刊工業新聞
太陽光装置、住宅業者に拡販 ナスラック 住宅機器の販売活用
5月18日日刊賃貸住宅ニュース Web版
【web版】特別インタビュー 東建コーポレーション株式会社 左右田 鑑穂社長 「入居者あっての土地活用。土地活用も最後は、仲介力。」
5月9日日刊工業新聞
自社サイト収益源に 高齢者向け有料広告 売上高年3億円狙う 東建コーポレーション

2012年4月

4月14日朝日新聞
部屋探しサイト 掲載料を収益に 東建コーポレーション
4月5日全国賃貸住宅新聞
東建コーポレーション「生活施設検索」付加 ユーザーの利便性向上

2012年3月

3月5日全国賃貸住宅新聞
東建コーポレーション 物件検索機能に「生活施設」追加 入居後の利便性を重視
3月3日信濃毎日新聞
ホームメイト上田店が移転オープン

2012年2月

2月28日中部経済新聞
豊橋の不動産仲介加速 年内に市内へ2店開設
2月27日全国賃貸住宅新聞
ニューホームメイト店「府中駅前店」オープン 東建コーポレーション 関東で5店舗目の出店
2月27日週刊住宅
新型仲介店舗を東京・府中に開設 東建コーポ 全国18店舗目
2月20日全国賃貸住宅新聞
ニューホームメイト店、札幌に出店 東建コーポレーション 道内での第1号店
2月7日岐阜新聞
ホームメイト新店舗 Newホームメイト岐阜駅前中央店オープン

2012年1月

1月30日全国賃貸住宅新聞
Newホームメイト店始動 リニューアルオープン前の2倍の来店 月間成約50件目指す
1月17日住宅新報
ひと 目指すは“接客日本一”の賃貸店舗 東建コーポレーション・首都圏事業ブロック仲介管理部管轄責任者 前田 勇さん
1月11日中国新聞
「ホームメイト」開店 ホームメイト福山駅前店
1月10日住宅新報/全国賃貸住宅新聞
仲介店舗を一新 東建コーポが全国で/関東地区に3店出店 サロンをイメージした新店舗 東建コーポレーション
1月9日週刊住宅
新キャラクターに菅原文太さん起用
1月5日西日本新聞
iPadで不動産検索 東建コーポが2店開設
Get Adobe Acrobat Reader PDFファイルをご覧になるには無償配布のAdobe Readerが必要です。

東建コーポレーション株式会社のIR情報。こちらのページでは上場株式の課税制度についてご案内しています。 日本における上場株式の課税制度では、譲渡所得と配当所得で違う課税方法が採られています。特に譲渡所得に関しては、申告分離課税制度で課税されており、他の所得とは別に税額を計算する上、源泉徴収とは別に確定申告をしなければなりません。万が一確定申告を忘れてしまうと脱税となってしまうので注意が必要です。 株式投資をする上で、知っておかなければならない譲渡所得・配当所得への課税制度。知識の収集にこちらにある情報をぜひお役立て下さい。また、他のページには弊社の事業に関する情報も公開しています。ぜひ参考にして頂き、投資に関して前向きな判断を頂ければ幸いです。